クレジットカード現金化で強制解約になるケースを解説

クレジットカード現金化は、残念ながらノーリスクではありません。
場合によっては、契約を強制解約になるケースがあります。
どのようなケースで強制解約されてしまうのか、各ケースについて簡単に紹介します。

クレジットカード現金化が発覚して強制解約

強制解約の代表的なケースは、クレジットカード現金化が発覚してしまうことです。
多くのクレジットカードは、クレジットカード現金化を規約で禁止しています。
つまり、クレジットカード現金化が発覚した時点で規約違反となるので、強制解約を免れられません。
クレジットカード会社は、利用状況を監視しています。
利用状況におかしな点や不審な点があれば、換金を目的とした利用を疑われてしまいかねません。
詳しく調査されてクレジットカード現金化が発覚すれば、強制解約という厳しいペナルティが待っています。
強制解約されたらクレジットカードは使えなくなりますので、日常生活の決済が著しく不便になります。

支払いが滞って強制解約

たとえ利用状況を怪しまれていなくても、決められた支払い日の支払いが滞れば強制解約になってしまうことがあります。
クレジットカードの契約を継続するには、支払い日に遅れなく支払わないといけません。
支払わないと信用を失うことになるため、強制解約される可能性があります。
クレジットカード現金化で現金を一時的に手にしても、支払いの義務がなくなるわけではありませんよね。
いくら便利でも、支払いからは逃れられないです。
計画性なくクレジットカード現金化を繰り返せば、支払いができなくなる可能性が高くなります。
何度も支払いが滞って信用が完全になくなれば、強制解約は免れられないでしょう。
支払い日にしっかりと支払うことが、強制解約を回避するためのポイントです。

自分でクレジットカード現金化をして強制解約

たとえば自分で商品券など換金性の高いものを転売してクレジットカード現金化した場合に、換金行為が明らかになって強制解約になることがあります。
それまで一般的な利用をしていた人が急に換金性の高いものを複数買い始めたら、どう見ても不審ですよね。
換金する意図が色濃く出ていますので、クレジットカード会社からどうしてもチェックされやすいです。
また、時計などの高額商品を急に買った場合なども同様です。
いきなり限度額いっぱいまでクレジットカードのショッピング枠を利用したら、疑われるのも無理ありません。
自分でクレジットカード現金化をする場合は、これらの事情で強制解約になりやすいです。
自分では大丈夫だと思っていても、実際はクレジットカード会社に疑われています。
不自然な利用は、クレジットカード会社に検知されてしまいます。
そのため自分でクレジットカード現金化をすると強制解約になりやすいです。

まとめ

クレジットカード現金化で強制解約になるケースを、3つ取り上げて解説しました。
現金化が発覚して規約違反で強制解約になるケースはもちろんですが、現金化したせいで支払いが滞ってしまい強制解約になるケースもあります。
また、自分で現金化を試みてクレジットカード会社に検知され、強制解約になってしまう場合もあります。
クレジットカード現金化には、強制解約のリスクが常につきまとうと頭に入れておきましょう。